導入の背景

データによる仮説検証文化を根付かせるために欠かせない、「精度」「活用支援」という要件

チュチュアンナでは、長年POSデータを主軸とした店舗運営を行ってきました。しかし、POSデータからは「来客人数」、そこから計算することのできる「入店率」「買上率」など、売上以前の顧客行動を把握することが難しく、店舗改善の打ち手を立てづらいという課題がありました。チュチュアンナで店舗運営を統括する営業本部、北裏泰士氏（以下、北裏 氏）は、「これまでは、売上の結果を中心に物事を判断する傾向が強かった」と、かつてあった課題について振り返ります。

同社はこの課題を解消すべく、複数のAIカメラサービスのもとで比較検討に着手。北裏 氏は当時について、「経営陣が定量データを重視する文化を持っていたことが、AIカメラサービス導入を後押ししました。海外企業が入店率や買上率を軸に売上を伸ばしていることを参考に、PSI（店舗指標）データを活用して投資の合理性を数字で説明することで、スムーズに導入が進みました。」と言及。しかし、そこで選定した海外製サービスについて、導入後にある課題が生じたとし、次のようにつづけます。

「カメラの不具合によるデータ欠損、取得データを活用するノウハウ不足など、ベンダーと当社の双方に起因する問題を背景に、せっかく取得したデータをうまく活用できない、活用するにもデータを信頼することができない、という事象が発生しました。入店率や買上率を軸に売上を伸ばす、ここで必要なデータドリブンな仮説検証文化を根付かせる――そのためには、『信頼性の高いデータ取得』と『活用支援』が一体となったサービスを再検討することが求められたのです。」（北裏 氏）